令和７年度 日本語教育能力検定試験 試験Ⅲ 問題16解説

令和７年度 日本語教育能力検定試験 試験Ⅲ 問題16解説

問１　国際交流基金

　１　「標準的なカリキュラム案」は文化庁。この選択肢は間違い。
　２　「日本留学試験」は日本学生支援機構。この選択肢は間違い。
　３　「海外日本語教師基礎研修」は国際交流基金。これが答え。
　４　「みんなの日本語」の開発・編纂はスリーエーネットワーク。

　答えは３です。

問２　海外日本語教育機関調査

　「海外日本語教育機関調査」を見ながら解いていきます。

選択肢１

　1998年度調査の学習者数は2,102,103人で、そのうち296,170人がオーストラリアでした。比率にすると約14％。この年は韓国、オーストラリア、中国の順で学習者が多かったようです。ですので、オーストラリアの学習者の占める割合が低かったとするこの選択肢の記述は間違いです。また、2021年度調査の学習者数は3,794,714人で、うちオーストラリアは415,348人、割合でいうと約10％。三分の一は占めていません。この選択肢は全く違います。

選択肢２

　1998年度調査の学習者数は2,102,103人で、韓国の学習者はうち948,104人。実に約45％を占めています。約半数を占めるという内容はあながち間違ってはいません。また、2021年度調査の学習者数は3,794,714人で、うち韓国は470,334人。割合は約12％。割合は確かに減少しています。この選択肢は正しいです。

選択肢３

　1998年度調査の学習者数は2,102,103人で、台湾の学習者はうち161,872人で４位。約8％を占めています。8％と聞くと割合的には確かに少ない。そして、2021年度調査の学習者数は3,794,714人で、うち台湾は143,632人。割合は約4％。割合は三分の一どころか減少しています。この選択肢は間違い。

選択肢４

　1998年度調査では、ベトナムは10,106人で学習者数が多い上位１０か国にも入っていません。割合は約0.4％。半数を占めていたという記述は間違い。2021年度調査では169,582人で６位になりました。割合は約4％。1998年度調査に比べて割合は増えてはいます。この選択肢は間違い。

　答えは２です。

問３　中国の日本語教育

　「中国（2023 年度） – 国際交流基金」を参考に問題を解きます。

選択肢１

　５ページには、初等教育において３年生より日本語が第一外国語（必修）となっている一部地域があると書かれています。一部地域なのでちょっと微妙。また、１ページには初等教育と中等教育の学習者数が書かれていて、中等教育のほうが圧倒的に多いです。この選択肢は間違い。

選択肢２

　１ページを見ると、初等教育、中等教育、高等教育、その他教育機関の中で最も学習者数が多いのは高等教育です。この選択肢は間違い。

選択肢３

　英語以外の外国語（Languages Other Than English）をLOTEと呼ぶのはオーストラリア。中国と関係ないからこの選択肢は間違い。

選択肢４

　２ページを見ると、2018年には国家スタンダード「普通高等学校本科専業類教学質量国家標準」というのが公布されて、教育内容や学科内容の構成及び教育目標が定めたそうです。この選択肢が答え。

　答えは４です。

問４　海外日本語教育機関調査②

　再び「海外日本語教育機関調査」を見ながら解いていきます。今回は「2021年度 海外日本語教育機関調査」だけ。

選択肢１

　２１ページを見ると各地域の常勤、非常勤の人数が一覧で書かれています。常勤の数が最も多いのは東アジアで33,609人でした。この選択肢が答え。

選択肢２

　同じく２１ページによると、北米は4,675人で３位。この選択肢は間違い。

選択肢３

　全教師数は74,592人、うち東南アジアの教師数は17,343。半数は占めていません。この選択肢は間違い。

選択肢４

　南米は1,548人だけ。全然半数を占めません。この選択肢は間違い。

　
　答えは１です。

問５　反転授業

　反転授業とは、学習者が自宅などで電子機器を用いて授業の予習動画を見て基本的な知識を学び、そのあと教室で予習した内容に基づく応用練習をするという授業形態のことです。

　１　日本語話者を招くというのは反転授業と関係なし
　２　これが反転授業の記述！
　３　予習動画の段階で学習者間のやり取りはありません。この選択肢は間違い。
　４　第二言語の習得を目的とする授業だから、第一言語のことは関係ありません。

　答えは２です。