平成２７年度 日本語教育能力検定試験 試験Ⅲ 問題15解説

平成２７年度 日本語教育能力検定試験 試験Ⅲ 問題15解説

問１　日本語指導が必要な児童生徒の在籍数が多い都道府県

　『「日本語指導が必要な児童生徒の受入状況等に関する調査（平成26年度）」の結果について』（魚拓）の１６ページに答えが書いています。

　１位　愛知県　1,438人
　２位　神奈川県　1,073人
　３位　東京都　1,017人

　答えは２です。

問２　児童生徒の母語別在籍状況

　『「日本語指導が必要な児童生徒の受入状況等に関する調査（平成26年度）」の結果について』（魚拓）の２～３ページにはこう書かれています。

　日本語指導が必要な外国人児童生徒を母語別の割合でみると、前回同様、ポルトガル語を母語とする者が28.6％（32.8％）と最も多い。また、中国語が22.0％（20.4％）、フィリピノ語が 17.6％（16.6％）、スペイン語が12.2％（12.9％）であり、これらの４言語で全体の 80.4％（82.7％）を占めている。

　答えは１です。

問３　日本語指導担当教員の条件

　『指導者：文部科学省』には「Q11　「特別の教育課程」により日本語指導を行う教員は教員免許状を有していることが必要ですか。そうだとすればどのような免許を所有しておかなければならないでしょうか。」という質問に答えとしてこう書かれています。

　主たる指導者として日本語指導を行う日本語指導担当教員は，常勤・非常勤講師を含む教員であり，小学校であれば小学校教諭の免許状が，中学校であれば中学校教諭の免許状が必要です。

　教員免許があればおっけー。答えは２です。

問４　各教科の指導

　『日本語指導が必要な児童生徒に対する「特別の教育課程」の在り方等について』（魚拓）の８ページにはこう書かれています。

　各教科等の指導に当たっては、生徒が学習内容を確実に身に付けることができるよう、学校や生徒の実態に応じ、個別指導やグループ別指導、繰り返し指導、学習内容の習熟の程度に応じた指導、生徒の興味・関心等に応じた課題学習、補充的な学習や発展的な学習などの学習活動を取り入れた指導、教師間の協力的な指導など指導方法や指導体制を工夫改善し、個に応じた指導の充実を図ること。

　答えは３です。

問５　DLA

　『第１章「対話型アセスメント（略称「DLA」）の概要』（魚拓）の６ページにはこう書かれています。

　「DLA」は、基本的には、日常会話はできるが、教科学習に困難を感じている児童生徒を対象としています。

　答えは２です。